家を売る時期やタイミングは1月〜3月?あなたの売る理由が重要なわけ

 

家を売る際、時期タイミングを見て売却すれば良いのか考えることがあるでしょう。

 

一般的に1月から3月あたりが不動産の動きが活発になると言われています。

 

ですが、買い主もまた年間を通してじっくり物件を購入するチャンスを待っていますし、この時期以外でも購入を検討される買い主も多いのです。

 

全く家が売れない時期というのもありませんし、だからと言って繁忙期に全ての物件が売れるというわけでもないのです。

 

家を売る時期タイミングについてはそこまで神経質になるのではなく、まずは売る理由を明確にし、そこから逆算してあなたの売りたい時期に合わせて販売活動を行うのがベストでしょう。

 

売却する理由によって売る時期を考える

 

ライフスタイルや家族構成、経済状況などによって売る理由は様々あります。

 

「子供が大きくなったから」

 

「結婚を気に住み替えをしたい」

 

「子供が独立して家が手広になったから」

 

「遠い所へ転勤が決まった」

 

など必ず売却するには理由があるはずです。

 

まずは一度具体的に理由を整理してから、住み替えの時期はいつなのか、手元の資金はどのくらいあるのかあなた自身の希望や状況を確認することです。

 

そこで初めて売却価格や家を売る時期の条件を決め、次は戸建なのかマンション購入するのか、賃貸にするのかなど、今後のイメージが明確になります。

 

売却理由→住み替え時期の検討→戸建orマンションor賃貸

 

戸建が売れる平均期間は11ヶ月かかっている

 

アットホーム株式会社の調査によると戸建が売れるまでの平均期間が11ヶ月、マンションの場合は8ヶ月かかっていることがわかっています。

 

※以下引用

 

 

不動産情報サービスのアットホーム株式会社は、5 年以内に首都圏(1 都 3 県)の自宅を「売却した人」295 名と、中古住宅を「購入した人」386 名を対象に、売却・購入時における“売り手”と“買い手”の気持ちに関する調査を行いました。

 

売却・購入時における“売り手”と“買い手”のキモチ調査

 

※アットホーム株式会社

 

物件のスペックや状況によって差は出ることが予想されますが、一つの目安として参考にしても良いでしょう。

 

その中で、売る時期やタイミングをと自分で研究した人がわずか18%で、ほとんど時期やタイミングの研究せずに売却している人の方が多いのです。

 

このような結果からも家を売る時期やタイミングで売却するというよりも、売る理由によって売却に至っているということがわかります。

 

時期やタイミングを研究してもしなくても、家が売れることには変わりはないわけですから、そこに時間をとるより具体的に売る理由を明確にし、いつまでに売りたいのか、次はどうするのかに時間を使った方が売却する効率が良いのではないかと考えます。

 

物件も築年数とともに価値もさがりますし、早ければ早いほど高く売れる可能性が強くなります。

 

売却期間が長引けば長引くほど不利になるケースも予想されます。

 

あなた自身が売りたいと思ったその時期が、売るタイミングに直結するのではないでしょうか。

 

住み替え(買換え)で購入が先か売却が先か

 

買換え(住み替え)による売却を行う場合に、売る時期と新しく物件を購入する時期をどのようにするかが大切なポイントです。

 

転勤であったり、子供の転校が理由で住み替えの時期が決まっている場合は購入時期を考え、住み替えの予算に限度がある場合は売却を検討するかになるでしょう。

 

買換え(住み替え)の計画は、売る理由や事情によって十分に検討して立てていく必要があります。

 

売却と購入を同時に行う場合

 

売却と購入を同時に行う場合は、今住んでいる買い主と新居の売り主と価格や引き渡しについてそれぞれのバランスを考える必要があります。
また、契約条件も相手の意向に左右されるので難しくなることが考えられます。

 

売却を先に行う場合

 

今住んでいる売却価格を決めた上で新居の購入を勧めます。予定する売却価格で新居の購入を検討でき、資金計画がしやすくなるのがメリットです。
購入の進み具合によって引き渡しの時期を調整するので、調整が難しくなると一時的に賃貸になる可能性が出てくるのがデメリットです。

 

購入が先の場合

 

住み替えするのに心配がなくゆっくり検討できます。
ただ、今住んでいる物件の売却金で新居の代金に充てる場合は資金計画をしっかり行うことが大切です。

 

もし売却金が想定していたものより低かった場合は、ローンが残ったり購入をあきらめざるを得ない状況になりかねません。

 

資金計画を立てる際、税制上の特例が適用される場合もありますので、どのような特例があるのか確認してみることをおすすめします。

 

また、税金に関しては細かい条件だったり内容が複雑だったりしますので、税務署や税理士に相談するか、不動産会社に問い合わせるなど対処した方が良いでしょう。

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